Jan 25, 2010
家庭用レーザー脱毛機が必要
家庭用レーザー脱毛機で、最近非常に気になっている商品があるが、価格がかなり増加しますので、もう少し安くならないかなと思考時間が来るまでじっと我慢をしています。レーザー脱毛といえば、エステなどのお店でしたてもらった方が良いようですが、家庭用のであれば、ご家庭でいつでも管理することがあるので、やはり非常に便利だと思います。ある通販で永久脱毛機を買いました。イスラエルの学者が作った機械で信用度が高いそうだったので、試してみました。 10年ほど前には、ピンセットのようなもので毛根を焼くのが主流だったと思います。二十年前にはエステで両方の二十万円でした。今は技術が発達し、携帯電話の3倍程度の厚みのあるハンディタイプのシステムでは光が出てそれを除毛したい部位に対面ピカト光が出てきます。そこでここで毛根を焼いてしまっているのです。痛みがほとんどないため、最初は本当に脱毛されていることを知ることはできません。しかし、一ヶ月ほど経過すると確実に不足していることが自覚することが驚くほどです。永久脱毛は、また近くの美容の一つですね。
ガス石油機器製造のリンナイ(名古屋市)は3日、ガス給湯暖房機約22万2千台で、風呂の湯温が最高70度まで過熱する恐れがあるとしてリコール(無償修理)を行うと発表した。東京都と大阪府で昨年11〜12月、軽いやけどを負ったとの報告が2件あり、京都市でも昨年12月、子どもの皮膚が赤くなったとの報告があったという。
リンナイによると、給湯、風呂追いだき、温水を利用した床暖房などを行う給湯暖房機。ガスター(神奈川県)と共同開発し、リンナイのほか大阪ガスなどが販売した。浴槽の湯を追いだきするポンプが故障で作動し続け、床暖房を使うと風呂の湯温が過熱する恐れがある。
リンナイは昨年9月までに問題を把握していたといい、森錦司商品開発部長は「風呂が熱くなるのは分かっていたが、やけどするほどとは思わず、判断が甘かった」と話した。
大ガス管内では約8万台が対象で、うち京都府は1万3256台、滋賀県は387台。大ガス販売分で故障の恐れがあるのは135−Rシリーズの型式050〜088、110〜148、310〜340、710〜740の56機種。大阪ガスへの問い合わせはフリーダイヤル(0120)013018。
ガス機器製造大手のリンナイ(名古屋市)は3日、同社が開発・製造し、各地のガス会社などが販売した給湯暖房機の一部に不具合があったとして、経済産業省にリコール(無償修理)を届け出た。
対象は2003年3月〜09年10月までに製造した計54機種で約22万台。浴槽の湯が設定した温度より過熱し、70度まで上昇する可能性があるという。
内訳は、大阪ガスの販売分が約8万台、東京ガスが約5万4000台、東邦ガスが約3万2000台、リンナイの直販は約5万6000台など。
リンナイによると、電子基板の部品に不良品が混入したことが原因で、昨年末にかけ、「風呂に入ろうとした子供が足をやけどした」などの情報が2件寄せられたという。
同社は、2008年2月ごろから異常過熱の不具合を把握し、これまでに286件の自主修理を行っていたが、「やけどする確率は極めて低い」として、顧客に周知していなかった。
名古屋市内で記者会見した森錦司・執行役員は「判断が甘かった」と謝罪した。
リンナイは4月中旬から、対象機種の修理を始める。問い合わせは専用フリーダイヤル(0120・005・020)。
太陽光発電のパネルを設置した屋根から、積雪が勢いよく滑り落ちる危険性があるとして、国民生活センターは3日、注意を呼びかけた。全国の消費生活センターには01年度以降、12件の相談が寄せられ、落雪の衝撃で隣家の外壁が壊れたり、車の天井がへこむなどの被害があった。
国民生活センターによると、パネルはガラスで覆われ、瓦などよりも落雪しやすい。屋根に突起状の雪止めがあったのに、上からパネルを設置してしまった例や、勢いがつき屋根から3メートル以上離れた場所に落雪したケースもあった。同センターは、パネルがある住宅では、設置業者らと相談し落雪対策をとってほしいとしている。【稲田佳代】
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会社更生手続き中の消費者金融「武富士」について、弁護士や司法書士らでつくる「和歌山クレジット・サラ金問題対策協議会」(由良登信代表幹事)が3日午前10時〜午後9時、和歌山市小松原通5のあざみの会で電話や面接による無料相談を実施する。
「武富士1万人過払い金返還請求110番」と題して実施。全国1万人を予定する原告団への参加も募る。面談は申し込み不要。電話相談は同会(073・424・3280)へ。「取引があった方はまず連絡を」と呼びかけている。
問い合わせは同協議会(073・433・2244)。【岡村崇】
2月3日朝刊
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乳製品製造業「志賀ミルクプラント」(いわき市平豊間、志賀文彦社長)の牛乳から大腸菌群が検出されたとして、同市保健所は2日、食品衛生法に基づいて製品約350本の回収命令を出したと発表した。健康被害の報告はないという。
対象は1月28日に製造した180ミリリットルの瓶入り牛乳「志賀牛乳」。31日の検査で大腸菌群が検出された。出荷先は同市四倉町の道の駅よつくら港に20本、家庭への宅配約330本。
命令対象以外の製品も、同社が自主的に回収しているという。【和泉清充】
2月3日朝刊
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