メイクについて考える

親の宿泊予約

先日、親が二人で東北に旅行することになりました。知っている人が住んでいて、会いに行く旅の目的でした。今はインターネットでのホテル予約、簡単にできるので、母と一緒にホテルのレビューなどを見て知っていると、駅とのアクセスの良さそうなホテルを予約してカード決済を済ませておきました。
名古屋のホテルの屋上では、名古屋城だ。私はこの景色が大好きで、いつも名古屋のホテルに泊まるときは、ビールとつまみを持って屋上に上がって、一人で景色を満喫していた。ところで、このホテルの隣に高層マンションが建設されたため、マンションが邪魔に名古屋城見えなくなってしまった。非常に残念である。
　　［東京　９日　ロイター］　トヨタ自動車＜7203.T＞は９日、長期的な経営の方向性を示した「グローバルビジョン」を発表した。環境車のラインアップを強化するほか、新興国での販売比率を引き上げて地域バランスのよい事業構造を構築する。

　２０１５年までに連結営業利益を今期予想比ほぼ倍増となる１兆円程度、営業利益率も今期予想の約３％から５％に引き上げる方針だ。

　過去最高益を記録した０８年３月期の連結営業利益は２兆２７０３億円で、２０１５年の１兆円超は回復途上とも言える。ただ、会見した豊田章男社長は「好況の時に何兆円という利益を出すより、リーマン・ショックのようなものが起こった場合でも、確実に利益をだせる体質にしたい」と語り、持続的な成長による回復に軸足を置く考えを示した。

　同社は大量リコール（回収・無償修理）問題に揺れたが、原因としてやり玉に挙げられていた電子制御システムについては米当局から「欠陥なし」と報告を受けるなど、足元の環境は好転しつつある。経営判断を迅速化するため、取締役人数の大幅削減や、社外の声を経営に反映させる地域アドバイザリーボードの設置も決めた。

　＜約１０車種のハイブリッド新型車投入＞

　トヨタのグローバルビジョンでは、「１ドル＝８５円、販売台数７５０万台」という厳しい経営環境でも営業利益１兆円程度、連結営業利益率５％を確保できる収益体質にすることが目標。１１年３月期の営業利益予想は５５００億円、連結営業利益率は２．９％で、目標を達成すれば大幅な収益改善となる。現在、円高で苦しめられているトヨタ単独の営業損益も早期黒字化を目指す。豊田社長は会見で「営業利益率５％を確保するのは持続的成長のボトムライン」と語った。

　トヨタは今後の経営の柱を「環境車」と「新興国」とする考え。環境車関連では、ハイブリッド車分野で２０１５年までに約１０車種の新型車を投入するほか、次世代環境車も全方位で開発を進める。また２０１０年のグローバル販売比率は日米欧が約６０％、新興国が約４０％だったが、新興国で販売を伸ばし、２０１５年には日米欧５０％、新興国５０％とする計画。豊田社長は中国について、全世界のトヨタ販売の１５％程度を目安に量的な成長を期待すると語った。商品戦略としてはレクサスブランドの強化も念頭に置いており、特に新興国への展開を強化する方針。豊田社長は「２０１５年のトヨタ・レクサスの販売台数は９００万台レベルを想定している」と語った。

　日野自動車＜7205.T＞やダイハツ工業＜7262.T＞を含むトヨタグループの２０１５年の世界販売台数は１０００万台超になると述べた。

　＜取締役人数の削減＞

　経営体制については、取締役人数を２７人から１１人に削減し、取締役会のスリム化を図るほか、役員意思決定階層も削減する。地域本部長を現地に配置したり、現地駐在役員を増員したりして海外事業体が現地で経営判断できる体制を構築するとともに、北米、欧州、アジアに地域アドバイザリーボードを設置し、社外の声を経営に反映する体制を導入する。

　足もとの事業環境については、円高や原材料の高騰などの影響を大きく受けているとの認識を示すとともに「１ドル＝８５円を割るような円高が続けば、日本の生産体制を見直さざるを得なくなる」（豊田社長）と語った。

　ちばぎんアセットマネジメント調査部長の安藤義弘氏は、トヨタが新興国での販売を伸ばし、先進国と新興国で５０対５０とする販売計画について「バランスの良い事業構造を目指すことは評価できる」と述べた。人事についても「地域本部長を置いたほか、取締役人数や役員意思決定階層の削減により意思決定スピードを上げ、かつ現場からの声を吸い上げやすい体制を作っており、ポジティブな印象だ」と評価した。

　ただ「現代自動車＜005380.KS＞やフォルクスワーゲン（ＶＷ）＜VOWG.DE＞など世界各国の自動車メーカーとの激しい競争下でトヨタが優位となる具体的な戦略が不透明だ」とも語り、今回の発表による株価への影響はニュートラルとの見方を示した。投資家はより具体的な内容を求めているとし「中期的には同ビジョンを踏まえた実行策が出てくるかに注目している」と述べた。

　　（ロイターニュース　杉山健太郎　大林優香；取材協力　杉山容俊；編集　宮崎大）

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